本文
エレノア代表の豊島と申します。
パソコンの更新の通知を、後回しにしたままになっていませんか？
本記事は、情報セキュリティ自社診断の25問と取り組む順番(No.01)に続く連載の記事です。今回は、自社診断の問1と、情報セキュリティ6か条の1つ目にあたる、OSとソフトウェアの更新をご紹介いたします。
本記事の内容
- OSとソフトウェアの更新が必要な理由
- 更新の具体的な方法
- 2026年に相次いだサポートの終了
自社診断の問1と、更新が必要な理由
自社診断の問1は、「パソコンやスマートフォンなど情報機器のOSやソフトウェアは常に最新の状態にしていますか？」です。
ソフトウェアには、後から脆弱性（セキュリティ上の欠陥）が見つかることがございます。更新には、見つかった脆弱性の修正が含まれます。IPAの解説では、古いまま放置すると、脆弱性を悪用したウイルスに感染する危険性があるとしています。
更新の具体的な方法
IPAの自社診断では、次の対策を例に挙げています。
- 1. Windows UpdateやmacOSのソフトウェア・アップデートを実行する
- 2. ブラウザやPDFの閲覧ソフトなど、利用中のソフトウェアを最新版にする
- 3. 利用中のソフトウェアに脆弱性がないか、IPAの「MyJVNバージョンチェッカ」で確認する
- 4. サポートのあるOS、ソフトウェア、ネットワーク機器を利用する
総務省の「国民のためのサイバーセキュリティサイト」では、自動更新の機能があれば利用するよう勧めています。更新を担当者の作業に頼らず、自動で行われる設定にしておくと、更新の漏れを防げます。
ネットワーク機器の更新
更新が必要なのは、パソコンとスマートフォンだけではございません。社内のルーターや、社外から接続するためのVPN機器も、内部のソフトウェア（ファームウェア）の更新が必要です。
警察庁の統計では、2026年上半期のランサムウェアの被害で、侵入の経路の約5割がVPN機器でした。詳しくは、ランサムウェアの被害の現状と中小企業の対策の記事でご紹介しております。
2026年に相次いだサポートの終了
サポートが終了した製品には、脆弱性が見つかっても修正が提供されません。Microsoftの公表では、次の製品のサポートが終了しています。
| 製品 | サポートの終了日 |
|---|---|
| Windows 10 | 2025年10月14日 |
| Office 2016・Office 2019 | 2025年10月14日 |
| Office 2021・Office LTSC 2021 | 2026年10月13日 |
| Windows 11（バージョン24H2のHome・Pro） | 2026年10月13日 |
Office 2021は、2026年10月に終了したばかりです。Windows 11も、バージョンごとにサポートの期限がございます。Windows 11のサポートの期限は、Microsoftの公式のページで確認できます。
Windows 10の延長セキュリティ更新
Windows 10には、有料で一定期間セキュリティ更新を受け取れる、延長セキュリティ更新（ESU）がございます。ただし、個人向けのESUは、事業で利用する端末には使えません。
法人向けのESUは、1年目が1台あたり61米ドルで、価格は毎年2倍になります。期間は最大3年です。費用と期限を考えると、Windows 11への移行を計画的に進めることが現実的です。
よくある質問
更新すると、業務のソフトが動かなくなりませんか？
業務で使うソフトによっては、更新の前に対応状況の確認が必要な場合がございます。その場合も、更新を止めたままにせず、確認の手順と期限を決めて適用します。
スマートフォンも更新が必要ですか？
必要です。OSとアプリの更新は、自動で行われる設定にしておきます。
まとめ
- 更新には脆弱性の修正が含まれるため、OSとソフトウェアは常に最新の状態にします
- 自動更新を設定し、ルーターやVPN機器のファームウェアも更新の対象に含めます
- Office 2021とWindows 11の一部のバージョンは、2026年10月13日にサポートが終了しました
次回は、ウイルス対策ソフトについてご紹介する予定です。ホームページの制作と、公開後の保守のご相談は、お問い合わせからお気軽にご連絡ください。